住宅設備の故障トラブルに
“定額制修理サービス”で
安心をお届けします

はぴｅ暮らしサポート
電気設備修理パック４つの安心

1

1か月あたり590円^＊1～の
お手頃な利用料

電気設備の故障トラブルは、修理費が高額になることも。定額制の修理サービスの特長はお手頃なサービス利用料金。家計にやさしく備えることができます。

＊1

電気設備修理パックの一括払7,080円を12か月で割った1か月あたりの金額。

※

金額はすべて税込表示です。

2

最大30万円まで
自己負担ゼロ^＊2で
電気設備の故障トラブルに対応

修理1回あたり最大30万円^＊2までの費用が、
自己負担ゼロ^＊2。
もちろん出張費から部品代^＊3まですべて込み。

＊2

サービス対象範囲における修理１回あたりの上限金額は30万円で、超過分の費用はお客さまのご負担となります。修理は何回でもご依頼いただけますが、修理に必要な部品が手配できる場合に限ります。なお、サービス対象設備の本体交換はサービス対象外です。詳しくは、「ご契約のしおり（サービス利用規約）」をご確認ください。

＊3

修理に必要な部品が手配できる場合に限ります。

※

金額はすべて税込表示です。

3

お電話１本で
修理手配が完了

電気設備の故障トラブルが発生しても、あわてる必要はありません。24時間365日お電話1本で修理手配は完了です。
修理業者を探し、見積もりを比較する手間も不要。
修理完了までワンストップのサービスだから安心。

※

修理日は調整の上、翌日以降になる場合がございます。あらかじめご了承ください（緊急駆け付けサービスではございません）。

4

お住まいのエリアで
信頼できる修理業者が対応

修理を担当するのは、電気工事士資格等の専門知識を持った修理作業員です。
お住まいのエリアで実績のある修理作業員を手配します。

築10年を超えると
約6割^＊4の世帯が
住宅設備の故障トラブルを
経験されています

築年数を重ねると住宅設備の故障トラブルが起きやすくなり、頻度も高まります。
修理業者のホームページや広告には、出張費や部品代等が含まれていない
ことが多く、実際の修理費が想定以上の高額になることも。

修理トラブルに
ご注意ください！

全国の消費生活センター等に寄せられる
「暮らしのレスキューサービス」
に関する相談が増えています！

※

出典：政府広報オンライン「水漏れ、解錠、トイレ修理…緊急時の駆け付けサービスのトラブルにご注意！」

突然の故障トラブルであわてる
居住者の焦りに
付け込むような業者も
いることを知っておきましょう。

電気設備の
事例

「不安をあおられ分電盤の交換契約をしたが、高額なのでやめたい」

「電力会社の委託を受けたという業者の点検後に交換工事を契約し高額な契約金を支払ったが、委託というのはうそだった」

※ 出典：国民生活センター

だからこそ

よくあるご質問

• 誰でも加入できますか？​

  本サービスの提供エリアである京都府、大阪府、滋賀県、兵庫県、奈良県、和歌山県、福井県、三重県、岐阜県の戸建て住宅の所有者さまおよび集合住宅の区分所有者さまご本人とそのご家族からのお申込みをお受けしております（一部地域・離島を除く^※）。なお、提供エリアでも賃貸住宅にお住まいの場合、サービス対象設備を第三者と共有している場合等はご加入いただけません。
  ※ 京都府、大阪府、滋賀県、兵庫県、奈良県、和歌山県　提供外エリア▶
  ※ 福井県、三重県、岐阜県　提供エリア▶ ​

• 月単位で契約できますか？

  本サービスは年間契約を前提としており、月ごとの契約は承っておりません。

• 修理はどのように依頼できますか？

  ご契約後にご案内する「はぴｅ暮らしサポート 電気設備修理パック 修理受付センター」の専用番号へお電話ください。
  修理受付は24時間365日承ります。
  なお、ご自宅の不具合の深刻度に応じた応急処置の方法をお電話口でご案内いたします。修理作業員が伺うまで応急処置の状態でお待ちください。
  ※ 修理日は調整の上、翌日以降になる場合がございます。あらかじめご了承ください（緊急駆け付けサービスではございません）。

• 解約したい場合はどうすればいいですか？

  「はぴｅ暮らしサポート 電気設備修理パック ご契約者さま専用窓口」までお電話ください。

• 途中解約はできますか？

  可能です。サービス利用期間が開始する前にご契約を取り消された場合は全額払い戻しいたします。サービス利用期間開始後に解約された場合、以下のタイミングで契約が終了します。契約終了までにお支払いされたサービス利用料金の返金はできません。
  ・一括払の場合：サービス利用期間の満了日の午後5時
  ・分割払（12回）の場合：お客さまからの解約申出受付日の属する月の翌々月1日の午後5時

その他のよくあるご質問はこちら